SMN株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：原山 直樹、以下SMN）は、マイクロソフトが運営するポータルサイト「MSN」において、2016年から取引を続けるMicrosoft 広告の「Microsoft Monetize SSP」によるNative広告を拡充し、PMP（Private Marketplace）の取引を開始しました。今回の拡充により、SMNは「MSN」においてDisplay広告と同様にNative広告についてもPMP取引を用いることでより効果的な広告配信が可能となりました。
■MSNとは
マイクロソフトが運営するポータルサイトで、世界の主要メディアと連携し、様々なジャンルの豊富なコンテンツを提供しています。MSNは、国内シェア7割超を誇るOS「Windows」にプリインストールされているブラウザ「Microsoft Edge」の起動時に表示されます。スマートフォンの世帯普及率がこの10年で約60%増加する中、PCの普及率は若干減少傾向にあるものの、依然として70%前後の高い普及率をキープしております(*1)。更に、ビジネス用途におけるPCの利用率は94%となっており(*2)、ユーザーの接触機会が多い「MSN」は人々にとって身近なポータルサイトです。
■Native広告の拡充
Native広告とは、Webメディアのコンテンツの中に表示される画像とテキストから作られる広告で、ユーザーにとって自然な形で広告が表示される特徴を持ちます。Microsoft Monetize SSPは豊富なMSNのNative広告枠を保有するため、今回の拡充により、更に多くの広告枠へのアクセスが可能となりました。また、マイクロソフトが提供するメールサービス「Outlook.com」のNative広告枠はMicrosoft Monetize SSPの独占枠となっております。
■PMP取引のメリット
PMP取引では、一定のフロア金額を超えた広告がMicrosoft Monetize SSPへの在庫に優先的にアクセスできるため、特定のターゲットオーディエンスに効果的にリーチできます。（最優先PMP取引)
PMP取引を行うことにより、広告キャンペーンの効果が向上し、従来の買い付けよりもCPA（獲得単価）とCVR（獲得効率）の改善が見られました。
SMNでは上記Native広告の拡充に続き、24年7月下旬には「MSN」における動画広告も拡充いたしました。今後も、Microsoft 広告との取り組みを更に強化し、広告効果の最大化に努めます。
*1: 総務省「令和4年 情報通信に関する現状報告の概要」より
<スマートフォンの世帯普及率>
・2011年 29.3%
・2021年 88.6%
<PCの世帯普及率>
・2011年 77.4%
・2021年 69.8%
https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/r04/html/nd238110.html
*2: 企業PC実態調査2021 西日本電信電話株式会社
https://www.bizclip.ntt-west.co.jp/articles/bcl00014-028.html
■国産DSP「Logicad」 < https://www.logicad.com >
Logicadは、大規模な配信ログ、オーディエンスデータを高速かつ安定的に処理することが可能なシステムインフラを備え、独自のアルゴリズムを用い、RTBも対応した自社開発の広告配信最適化プラットフォームです。柔軟性のある運用が特徴であり、初期設定費用もかからないため、リスクなく出稿が可能です。
■SMN株式会社 < https://www.so-netmedia.jp/ >
2000年3月に設立。ソニーグループで培った技術力をベースに、マーケティングテクノロジー事業を展開しています。「技術力による、顧客のマーケティング課題の解決」を実現するため、ビッグデータ処理と人工知能のテクノロジーを連携し進化を続けています。現在、DSP「Logicad」、マーケティングAIプラットフォーム「VALIS-Cockpit」のほか、テレビ視聴データ活用広告配信サービス「TVBridge」を提供するなど、マーケティングに関する様々な課題解決を実現しています。
※記載されている会社名、団体名、商品名、サービス名は各社、各団体の商標または登録商標です。
SMN株式会社 広報担当 松本