Topics トピックス

SMN株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：石井 隆一、以下SMN）は、リモートワークが増えた社員の「ショク（食）」のサポートを目的に、株式会社VACAVO（ヴァカボ）が提供する「おうち便」を2020年11月より導入いたします。なお、VACAVO社の「おうち便」を導入する企業はSMNが初となります。

■実施の背景
SMNでは、2018年度より「社員一人ひとりの健康は、社員一人ひとりのシアワセに大きく寄与し、結果として企業の生産性向上を実現する」という「健康経営宣言」のもと、独自の健康フレーム「ショク（食）」「カラダ（体）」「ココロ（心）」、それらを支える「カンキョウ（環境）」を定義し、それぞれのフレームごとに各種健康施策を実施しています。

この健康経営施策の一貫として、2017年9月よりVACAVO社の「食育マルシェ」をオフィスにて開催しており、参加社員の満足度は92％と弊社健康経営施策の中で一番の満足度になっていました。しかし、新型コロナウイルスの影響により、ハイブリッド型勤務（オフィスワークとリモートワークを個人と組織の状況に合わせて選択）への移行や、密を避けるためにイベント実施は控えることになり、「食育マルシェ」の開催を中止しておりました。

新型コロナウイルス感染拡大以降に行った社員への健康経営に関するアンケートでは、「健康を保つために食べ物の質を最も意識している」と回答する社員が前年比190％増という結果になりました。
この結果を受け、リモートワークが増えた社員の「ショク（食）」をサポートするために、「食育マルシェ」をオンライン開催により再開するとともに、農家から野菜が社員の自宅へ直送される「おうち便」を新たに導入することにいたしました。「おうち便」導入により社員の「ショク（食）」の質が高まり、リモートワークで増えたお家時間がより楽しく過ごせ、「ココロ（心）」の健康に繋がり、シアワセが増えることを願っています。

今後も社員の声を反映した健康施策を実施していき、SMNは、「健康経営」推進企業のけん引役として、ニューノーマル時代に合わせた個人のサポートや組織の在り方を社内外に発信し、日本の未来のシアワセ醸造、Well Being実現を目指します。

■実施内容
①11月18日（水）開催 食育マルシェ（ウェビナー）
食育マルシェ（ウェビナー）は、月替わりの「食育テーマ」に合わせ、野菜ソムリエや管理栄養士など有資格者によりおいしい野菜の見分け方、保存方法、調理法などをクイズ形式でレクチャーしていただくものです。
当日は、野菜ソムリエの資格を持つ藤田さんを講師に迎え、疲労回復効果のある「レモン」について、計10問のクイズにより紹介していただきました。また、今月の「おうち便」で送られる野菜の効能や調理法に関するレクチャーもあり、「おうち便」の到着がより一層楽しみになる食育マルシェとなりました。

②農家厳選野菜が自宅に直送される「おうち便」
SMN社員は、自己負担額500円で農家厳選野菜5種が直接自宅に届く「おうち便」を利用いたします。「おうち便」に携わる農家は、VACAVO社が運営する食オタコミュニティに集う食オタの方々によるおすすめから選ばれています。

③子ども食堂への寄付活動
SMNから毎月、「おうち便」4箱分を東京都内の子ども食堂へ寄付します。この活動を通じて、SMN社員だけではなく、育ち盛りの子どもの「ショク（食）」と「カラダ（体）」のサポートに繋がることを願います。

■株式会社VACAVO（ヴァカボ）　< https://www.vacavo.co.jp/ >
2015年2月創業。「食べるをつなぐ」をミッションに、オフィス・商業施設・マンションに無店舗型のマルシェを展開し、インターネットと融合させたOMO型食品小売事業を行っております。「食育マルシェ」をはじめとする食育事業や、「食材通販サイトOTAma（おたま）」など、一次産業の出口戦略となる企画サービスを展開。食の有資格者や料理研究家やマイクロインフルエンサーなどが「食のオタク」として登録しており、彼女たちの力を活用したさまざまな食の業務や、地方と都市をつなぐ販売促進業務、地方創生事業なども行っています。

■SMN株式会社　< https://www.so-netmedia.jp/ >
2000年3月に設立。ソニーグループで培った技術力をベースに、マーケティングテクノロジー事業を展開しています。「技術力による、顧客のマーケティング課題の解決」を実現するため、ビッグデータ処理と人工知能のテクノロジーを連携し進化を続けています。現在、DSP「Logicad」、マーケティングAIプラットフォーム「VALIS-Cockpit」、実店舗事業者向けマーケティングプラットフォーム「Marketing Touch」のほか、テレビ視聴データ広告配信サービス「TVBridge」を新たに提供するなど、マーケティングに関する様々な課題解決を実現しています。

※記載されている会社名、団体名、商品名、サービス名は各社、各団体の商標または登録商標です。